経験に基づく投資の話 その③ アクティブ型投信はインデックスに勝てない、と思っていませんか?

私の体感的には10数年も前から、FPの先生がたを中心にネットの中で、または活字媒体で「インデックス投信が一番だ。アクティブはダメだ」論が活発になったと思っています。アクティブファンドがなかなかインデックスに勝てないのは事実なのですが、何十年にも渡って勝ち続けているファンドもあるのに、何故だか不思議でなりませんでした。

アクティブファンド否定派の最近の根拠としては SPIVA (S&P Indices Versus Active) だと思います。

2022年6月30日データでJapanese Large CapファンドのうちS&P/TOPIX150をアンダーパフォムしている割合が10年では86.18%なのです。これはアメリカでも同様で、All Lare-CapファンドのうちS&P500をアンダーパフォームしたファンドの割合は10年で90.03%なのです。日米とも10年という期間では、約9割のアクティブ投信がインデックス投信に負けています。

ここ3~4年はGAFAMをいっぱい買っておけばメッチャ好パフォーマンスだったのです。ピーク時はSP500はGAFAM+NTでポートの約半分を占めていました。しかしファンドマネージャーとしては高PERのGAFAMばかりでファンドの半分、買ってしまう、なんて乱暴なことはできなかったと思われます。しかし一昨年まではGAFAMばかりが上がり続け、指数は上がり、アンダーパフォームするアクティブがほとんどでした。

1年経った今、GAFAM+NTは見る影もなくなっています。去年6月までの1年間という短期でみると米国でアクティブがアンダーしたのは55.43%でしたから、ま、約半分近くはインデックスに勝つことができた、ということになります。

信託報酬が0.1%低いことを見つけて大威張りするマネー雑誌があったり、私としてはガッカリもしたし、世間はそういうものかと納得もしたのが、昔見た「10万円(の投資元本)で10年で1000円も違う!」という見出しでした。

信託報酬の0.1%よりもファンドマネージャーの腕でしょ、と私は千回も胸の中で叫び、百回以上、お客様に(セミナーも含め)伝えました。その典型がキャピタル世界株式ファンドです。これは日本の投信ですが、その運用は99%以上、米国のNew Perspetive Fundに投資してしまいます。

米国ニューパースペクティブファンドはキャピタルグループが1973年3月13日から運用を開始した、歴史あるファンドです。あと2か月で丸50年です。残高は1073億ドルですから、132円換算で14兆1600億円という巨大さです。ちなみに、日本のネット最大手SBI証券の合計投信残高は5兆6112億円(2023年3月)です。

私は「運用が上手いから、世界の皆がお金を預け、代が変わっても預け続ける」のだと思っています。私が、歴史あるファンドで、大きなファンドを信頼する、理由がここにあります。

さて肝心の実績です。キャピタル世界株式ファンドの販売用資料によれば、「1973年3月末に100万円を投資したと仮定した場合、2022年7月末現在で約86倍の8588万円(年率リターン9.4%)となり、この間の全世界株式の約27倍(年率リターン6.9%)を大きく上回っています」となっています。

さらに、「この実績は購入時手数料3%、信託報酬等費用年率1.72%を控除しています」とも書いてあります。 10年で1000円も違う、という淋しい考え方とは大違いです。

自分の老後資金を10年、20年預けて運用してもらうのに、または子供のお金を30年、40年という期間を預けるとして、預け先に5年とか10年の歴史しかない投信だとか、残高が1000億円以下だとかの投信は、ちょっとね、と筆者ヘンデルは思うのです。それならシンプルに全米株式連動だとか、全世界株式連動で費用の少ない投信で、という選択は正しいと思うのです。

ただ、条件反射的に「投信ならインデックス投信だ」というネット的・短絡的考え方は見直してみてはどうですか、と提案する次第です。

今日ご紹介したキャピタル世界株式ファンドを運用するキャピタルグループだけでなく、フィデリティやティー・ロウ・プライス、アライアンス、ゴールドマンなど、長期にわたって高い運用実績を続ける巨大なアクティブ運用の会社はいくつもあります。

当然、高い運用実績でないと淘汰されてしまいます。各社の投信は1本1本、運用の考え方、スタイル、投資対象が驚くほど違います。古いファンドほど個性的だと思っています。ぜひ自分でもお気に入りを探してみてはいかがでしょうか。

 

※このページに書かれた数値、内容等については、筆者ヘンデルの調べであり、意見です。記載する内容は出来るだけ正確なソースに基づくよう心掛けていますが、未確認の内容を含む場合があります。ここに記載された情報を参考に金融商品などの投資を行った場合、その結果は自己責任です。

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