1990年に日本のバブル崩壊が始まり、そのドン底は1997年山一倒産、そしてその前後の銀行、保険、証券、建設その他の老舗企業の破綻でした。
同時期にアジア通貨危機、ロシア破綻もありました。
アメリカ以外、世界中がダメダメだったのです。
その頃、アメリカではインターネットブーム、ITバブルに沸いていました。
まだマウスのないPC9800ユーザーだった筆者は、APPLのマウスに驚き、フロッピーからCDROMへの変化にたまげ、インターネットに腰を抜かしたものでした。
当時自分は職業柄、投資は行っておらず、お客様には米国株で相当、踊りを踊っていただきました。「Wintelco（ウィンテルコ：Windows－Intel－cisco）トライアングル時代」とアメリカで言われた時代でした。
あの頃以来、筆者は日本株式とは縁を切っていたのです。
その後20年以上、お客様に個別日本株をお勧めすることはありませんでした。
栄華を誇った米国ITバブルが崩壊したのはY2K問題が理由でした。
2000年になると、古いコンピュータは00年と誤作動してしまうと心配され、1999年には、もの凄い設備更新が行われたのでした。
その後、当然ですが買い替え需要は激減、ネット企業は大不況になった、というのが真相です。（と筆者は理解しています）
さて現在のAIをめぐる状況です。
ちょっと前までは。 生産性が上がる、人が（優秀な人ほど）いらなくなる、でも膨大な設備投資が要る、というのが常識でした。
ところが、中国製DeepSeekの発表で、ホントかどうか、560万ドルで出来ちゃったってことになりました。スプートニクショックとも呼ばれました。
一方で、トラさんは関税を手段として世界を不況に突き落としそうな勢いです。
不況は株式にとって、金利の上昇よりも痛手になります。そりゃそうで、株価の命綱、業績が悪くなるのですから。
ついでにトラは「自分の身は自分で守れ」と言っています。
これって至極当たり前のことだと筆者は思います。
そこで！ ドイツが反応しました。
時あたかも新首相になることが決まっているCDU党首メルツさんが3月15日、BBCの伝えるところによると
Germany is back, says Merz after historic spending deal
※歴史的歳出合意ののちに、メルツはドイツは復活したと語った。
これには筆者はシビれました。
トランプさんが3月4日施政方針演説の冒頭で「America is Back」と言ってニヤリと笑ったのを受けてのことか、どうかはわかりません。（限られたTV番組しか見ないので、日本で報道があったか、どうかさえも筆者は知りません）
緑の党が憲法改正に賛成する（条件付き）と決まって、5,000億ユーロ（約80兆円）の軍事費増額、5,000億ユーロ相当のインフラ投資が実現に向けて大きく前進したのです。それを受けての「Germany is Back 」でした。
今晩投票にかけられます。
筆者は「決算を見てから、上がったところを買いに行く」を実践したきたのですが、メルツさんのGermany is Backにシビれてしまって、ドイツに投資しようと思っている半分の金額を昨日、買い付けました。
ALV（アリアンツ保険:フランクフルト）は実はフライングで3月初めに買ってました。
昨日はEWG（MSCIドイツETF：NYSE）を買付け、息子に将来渡す投信積立で日興さんのインデックスDAX（ドイツ株式）を始めました。日興さんの投信は残高が34億円しかないのが気がかりですが、インデックスファンドだし、ということで「マ、イッカ」と思っています。（ドイツの投信ってヘッジ無しは多分、他にないんです）
約30年にわたって米株と米ドル1本だった筆者がついに、欧州（ドイツとユーロ）を始めました。
ちなみに筆者が保有している米国の低PER株は ADM（下がってる）、DE、GD、LMT、IBB、NEE、NEM、GOLD、CCJ、 XLE、BA、 などなど、他にわずかな日本株、インドETFとベトナムETF、最後にこれが重要なのですが金融資産の半分は某外国株投信です。
引退して年金生活なのに、住宅ローンも残っているのに・・・
（住宅ローンは年1.06％の固定金利だから、あえて借りたまんまで運用にまわしているのですけれど）
リスク取り過ぎなのは承知しています。。。
※このページに書かれた数値、内容等については、筆者ヘンデルの調べであり、意見です。記載する内容は出来るだけ正確なソースに基づくよう心掛けていますが、未確認の内容を含む場合があります。ここに記載された情報を参考に金融商品などの投資を行った場合、その結果は自己責任です。